ビジネス職のリモート転職を目指す方法｜地方移住にもつながる求人選び

現在の仕事がビジネス職で、「エンジニアではないとリモート転職は難しいのでは」と思い込んでいる方は少なくありません。

しかし、企業によっては、営業、マーケティング、採用、カスタマーサクセス、事業企画などでもリモート勤務が導入されています。

ただし、求人票に「リモート可」と書かれているだけでは、移住後も問題なく働けるとは限りません。

• 週に数回の出社が必要
• 研修期間中は出社が必要
• 居住地が首都圏などに限定されている
• 顧客訪問や出張が発生する
• 将来的に出社回数が増える可能性がある

といった条件が設けられている求人もあります。

この記事では、ビジネス職でリモート転職を目指しやすい職種、求人で確認したい条件、移住前に準備したい経験やスキルを解説します。

営業・マーケティング・人事など、ビジネス職でリモート転職を考えている方は、Remofulで転職について相談できます。

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ビジネス職でもリモート転職はできる

ビジネス職でも、仕事内容や会社の運営体制によってはリモート勤務が可能です。

オンライン会議、チャット、顧客管理ツール、クラウド型の業務システムなどを使えば、オフィス以外の場所から進められる仕事もあります。

ただし、同じ職種名でも、会社によってリモート勤務への対応状況は異なります。

たとえば営業職でも、オンライン商談が中心の会社と、顧客訪問が中心の会社では働き方が大きく変わります。

フルリモートとリモート可は意味が異なる

求人を見る際は、フルリモートとリモート可を同じ意味だと考えないようにしましょう。

勤務形態	主な働き方
フルリモート	原則として出社せずに勤務する
ハイブリッド勤務	在宅勤務と出社を組み合わせる
リモート可	条件を満たせば在宅勤務を利用できる
原則リモート	基本は在宅だが必要に応じて出社する
一部リモート	週1〜数日だけ在宅で勤務する

地方へ移住する場合、週1回の出社でも、東京や大阪の会社へ通い続けるのは現実的ではないことがあります。

求人票に「リモート可」と書かれていても、面接で具体的な出社頻度を確認してください。

求人の見分け方は、「フルリモート求人の選び方」で詳しく解説しています。

経験者の方がリモート転職を進めやすい

リモート勤務では、上司や同僚が常に隣にいるわけではありません。

そのため、企業からは、基本的な業務を一人で進められる経験や、オンラインで状況を共有できる能力を求められることがあります。

特に次の経験があると、リモート勤務でも働く姿を伝えやすくなります。

• 担当業務を自分で進めた経験
• 数値目標を達成した経験
• オンライン会議やチャットを使った経験
• 社内外の関係者を調整した経験
• 進捗や課題を文章で報告した経験
• 問題が起きた際に自分から相談した経験

リモート勤務そのものが未経験でも、これまでの仕事で主体的に行動した経験を伝えることはできます。

リモート転職を目指しやすいビジネス職

ビジネス職の中でも、オンラインで業務を進めやすい職種はリモート勤務と相性があります。

代表的な職種は、次の6つです。

• 営業職：オンライン商談やインサイドセールスなど
• Webマーケティング：広告運用・SEO・SNS・アクセス解析など
• カスタマーサクセス：顧客支援・継続利用・課題解決など
• 人事・採用：求人作成・応募者対応・オンライン面接など
• 経理・事務・バックオフィス：会計・申請・事務業務など
• 事業企画・プロジェクト管理：数値管理・業務改善・進行管理など

ただし、同じ職種でも仕事内容によって出社の必要性は変わります。職種名だけで判断せず、顧客訪問や紙の書類対応、オフィス管理などが必要かまで確認しましょう。

ここでは、オンラインで進められる場合がある代表的なビジネス職を紹介します。

営業職

営業職では、電話、メール、Web会議などを使って顧客へ提案する仕事があります。

特に、訪問せずに営業活動を進めるインサイドセールスは、リモート勤務と組み合わせやすい職種の一つです。

営業経験がある方は、次のような実績を整理しておきましょう。

• 売上や契約件数
• 担当した顧客の種類
• 新規営業と既存営業の割合
• オンライン商談の経験
• 顧客管理ツールの使用経験
• チームで目標を達成した経験

ただし、営業職は顧客訪問や出張が発生する場合があります。

「在宅勤務可能」だけでなく、担当する営業地域や訪問頻度も確認してください。

Webマーケティング

Webマーケティングでは、広告運用、SEO、SNS、アクセス解析、メール配信などを担当します。

パソコンとインターネットを使う業務が多く、リモート勤務に対応している会社もあります。

転職では、単に「マーケティングを担当した」と伝えるのではなく、次の内容を数字で説明できると評価されやすくなります。

• 売上や問い合わせ数の変化
• 広告費や獲得単価
• アクセス数や検索順位
• SNSのフォロワーや反応
• 改善した施策と結果

企画だけでなく、実際にどのような施策を実行し、どのような結果につながったかを整理しましょう。

カスタマーサクセス

カスタマーサクセスは、サービスを導入した顧客を支援し、継続利用や成果につなげる仕事です。

顧客との打ち合わせをWeb会議で行う会社では、リモート勤務に対応していることがあります。

営業、接客、カスタマーサポートなどの経験を活かしやすい職種です。

求人では、次の仕事内容を確認しましょう。

• 顧客への導入支援
• サービスの利用方法の説明
• 課題の聞き取り
• 契約更新の提案
• 追加サービスの提案
• 社内の開発・営業部門との調整

会社によって、サポート中心の仕事と営業要素の強い仕事があるため、業務範囲を確認してください。

人事・採用

採用業務では、求人作成、応募者対応、オンライン面接、採用媒体の管理などをリモートで進められる場合があります。

採用担当者としての経験だけでなく、面接、教育、チーム管理などの経験が役立つこともあります。

一方、労務管理や入退社手続き、オフィス管理まで担当する場合は、出社が必要になる可能性があります。

人事という職種名だけで判断せず、採用、労務、研修、制度設計のどこを担当するのか確認しましょう。

経理・事務・バックオフィス

クラウド型の会計ソフトやオンライン申請を導入している会社では、経理や事務をリモートで行える場合があります。

ただし、郵便物、紙の請求書、押印、備品管理などが残っている会社では、定期的な出社が必要です。

求人へ応募する際は、会社の業務がどこまでオンライン化されているか確認してください。

事業企画・プロジェクト管理

事業計画の作成、数値管理、業務改善、プロジェクト進行なども、オンラインで進められる場合があります。

複数の部署や関係者をまとめた経験、進捗を管理した経験、経営層へ報告した経験などが役立ちます。

一方で、会議や調整が多くなりやすいため、文章で状況を共有する力や、オンライン会議を効率よく進める力が求められます。

そのほかの仕事も比較したい方は、「地方移住に向いている仕事12選」をご覧ください。

ビジネス職でリモート転職するメリット

住む地域だけで応募先を限定せずに済む

現地企業だけで仕事を探す場合、移住候補地によっては希望する職種の求人が少ないことがあります。

リモート勤務が可能な会社を含めれば、住む地域から離れた企業も応募先にできます。

ただし、出社や顧客訪問がある求人では、住める地域が限定されるため、完全に場所を選ばないとは限りません。

地方で仕事が見つかりにくい理由は、「地方移住は仕事がない？」で解説しています。

これまでの職歴を活かしやすい

移住を理由に、これまでの仕事をすべて手放す必要はありません。

営業、マーケティング、人事などの経験がある場合は、同じ職種や関連職種のリモート求人を探せます。

完全な未経験職へ転職するよりも、収入や役割を維持しやすくなる可能性があります。

通勤時間を減らしやすい

自宅で働ければ、毎日の通勤時間を減らせます。

地方では車通勤が必要になる地域もありますが、リモート勤務であれば、ガソリン代や車の使用頻度を抑えられる場合があります。

一方、在宅勤務では電気代や通信費などが増えることもあるため、会社の手当や費用負担を確認しましょう。

家族の転勤や移住にも対応しやすい

場所に縛られにくい仕事であれば、配偶者の転勤、親の介護、子育て環境の変更にも対応しやすくなります。

ただし、会社が認める勤務場所の範囲を超えて、自由に転居できるわけではありません。

移住前に、現在の会社または転職先へ住所変更の条件を確認してください。

リモート転職で確認したい8つの条件

1．フルリモートか一部リモートか

最初に確認したいのは、出社頻度です。

「基本リモート」「リモート中心」といった表現だけでは、具体的な勤務日数が分かりません。

面接では、次のように質問しましょう。

現在の出社頻度と、入社後に地方へ居住した場合の出社条件を教えてください。また、研修期間や部署異動後に出社頻度が変わる可能性はありますか。

2．居住地に制限があるか

フルリモート求人でも、国内の特定地域に住むことが条件になっている場合があります。

• 本社へ数時間以内に移動できる地域
• 日本国内のみ
• 会社が指定する都道府県
• 支社のある地域

現在は問題がなくても、将来転居する際に改めて許可が必要になることがあります。

3．研修期間中の勤務方法

入社後の研修や引き継ぎだけは、オフィスで行う会社もあります。

地方へ引っ越してから入社する場合、研修のために長期間ホテルへ滞在することになれば、費用や家族への負担が大きくなります。

研修期間、場所、交通費、宿泊費の扱いまで確認しましょう。

4．顧客訪問や出張の頻度

営業やカスタマーサクセスでは、社内への出社がなくても、顧客訪問や出張が発生する場合があります。

担当する地域が全国の場合は、空港や駅までの移動も考える必要があります。

移住候補地から無理なく移動できる頻度か確認してください。

5．勤務時間と中抜けのルール

リモート勤務だからといって、自由な時間に働けるとは限りません。

始業・終業時間が固定されている会社や、顧客対応のため決まった時間に勤務する会社もあります。

子どもの送迎や通院などで中抜けをしたい場合は、フレックスタイム制度や時間単位休暇の有無も確認しましょう。

6．評価方法と昇進への影響

リモート勤務では、成果、進捗、行動をオンラインで共有する必要があります。

評価基準が曖昧な会社では、仕事の過程が見えにくく、本人と上司の認識がずれることがあります。

目標の決め方、評価面談の頻度、リモート勤務者の昇進事例などを確認できると安心です。

7．パソコンや通信費の負担

在宅勤務には、パソコン、モニター、インターネット回線、机、椅子などが必要です。

次の費用を誰が負担するのか確認しましょう。

• パソコンや周辺機器
• 通信回線
• 携帯電話
• 電気代
• コワーキングスペース
• 出社時の交通費・宿泊費

8．移住先の通信環境で働けるか

リモート勤務では、安定したインターネット回線が欠かせません。

私が宮崎へ移住した地域では、大阪で利用していた光回線の提供エリア外だったため、ケーブルテレビ回線を契約しました。

物件を契約する前に、利用できる回線、通信速度、工事までの日数、スマートフォンの電波状況を確認しましょう。

リモート転職で評価されやすい経験とスキル

実績を数字で説明する

ビジネス職の転職では、担当した仕事だけでなく、その結果を数字で伝えることが重要です。

職種	整理したい実績
営業	売上、契約数、達成率、担当社数
マーケティング	問い合わせ数、売上、獲得単価、アクセス数
採用	応募数、採用数、採用単価、定着率
カスタマーサクセス	継続率、解約率、追加契約、顧客満足度
業務改善	作業時間、コスト、ミスの削減

数字を公開できない場合は、割合や改善前後の変化を使って説明する方法もあります。

文章で状況を共有する力

リモート勤務では、口頭だけでなく、チャットや文書で進捗を共有します。

報告する際は、次の内容を簡潔にまとめる力が必要です。

• 現在の状況
• 完了したこと
• 残っている課題
• 相談したいこと
• 次に行うこと

職務経歴書や面接でも、結論から分かりやすく説明することを意識しましょう。

自分で仕事を進める力

分からないことを一人で抱え込む必要はありません。

ただし、何を確認すべきか考えず、すべて指示を待つ状態では、リモート勤務を続けにくくなります。

自分で予定を立て、必要なタイミングで相談し、期限までに進めた経験を整理しておきましょう。

オンラインツールを使った経験

会社ごとに使用するツールは異なりますが、次のような経験が役立ちます。

• Web会議
• ビジネスチャット
• クラウド型の文書・表計算
• 顧客管理システム
• プロジェクト管理ツール
• オンラインストレージ

特定のツールを使った経験がなくても、似た仕組みを使った経験や、新しいツールを覚えた経験を伝えられます。

ビジネス職でリモート転職する7つの手順

営業、マーケティング、人事などの経験を活かしてリモート転職を目指す場合、最初から「フルリモート求人」だけを探し始める必要はありません。

まず現在の仕事や生活費を整理し、どの経験を活かして、どんな条件で働きたいのかを決めてから求人を探す方が進めやすくなります。

地方移住も考えている場合は、次の順番で進めてみてください。

1．移住後に必要な収入を計算する

最初に、移住後の生活に毎月いくら必要なのかを計算します。

リモートで働けることだけを優先して転職すると、仕事内容は希望どおりでも、収入が生活費に合わない可能性があります。

たとえば、次の支出を確認してみましょう。

• 家賃・住宅ローン
• 食費
• 電気・ガス・水道
• 通信費
• 車のローン・保険・ガソリン代
• 教育費・保育料
• 保険料
• 毎月の貯金

地方では家賃を抑えられる地域もありますが、車が必要になると維持費が増えることもあります。

まずは「最低でも手取りで月いくら必要か」を決めておくと、求人の給与条件を判断しやすくなります。

私の実体験として大阪と宮崎での生活費について、「地方移住で生活費は本当に安くなる？」で比較しています。

2．今の仕事を続けられないか確認する

転職活動を始める前に、現在の会社で働き続けながら移住できないか確認してみましょう。

たとえば、会社によっては次のような方法を相談できる場合があります。

• フルリモート勤務へ変更する
• 出社頻度を減らす
• 県外から勤務できないか相談する
• 地方拠点へ異動する
• 転勤制度を利用する

今の会社を続けられれば、転職によって仕事内容や給与が大きく変わるリスクを避けながら移住できます。

現在の会社では難しい場合に、今までの経験を活かせるリモート求人への転職を考えます。

転職せずに移住する方法は、「リモートワークで地方移住する方法」で紹介しています。

3．これまでの職歴と実績を整理する

次に、「自分は何の仕事をしてきたのか」を整理します。

ここでは「営業」「人事」といった職種名だけでなく、実際に担当してきた業務や成果まで書き出すことが大切です。

たとえば、次のような経験があります。

• 法人営業・新規開拓・既存顧客対応
• 売上目標の達成や改善
• 広告運用・アクセス分析
• 採用・面接・人材育成
• カスタマーサポート・カスタマーサクセス
• 業務改善・マニュアル作成
• チームやプロジェクトの管理
• 社内外との調整・進行管理

同じ職種名の求人がなくても、業務経験を細かく見ると、別の職種で活かせる場合があります。

たとえば営業経験が、カスタマーサクセスや事業企画などで評価されることも考えられます。

リモート転職のためにゼロから新しい仕事を始めるのではなく、まず今までの経験を別の会社でも使えないかを考えてみましょう。

4．希望するリモート勤務の条件を決める

職歴を整理したら、次に「どんなリモート勤務なら移住できるのか」を決めます。

リモート求人といっても、勤務条件は会社によって異なります。

• 完全在宅を希望するのか
• 月1回程度なら出社できるのか
• 全国どこからでも勤務できる必要があるか
• 正社員を希望するのか
• 希望する最低年収はいくらか
• フレックス勤務が必要か
• 転勤の可能性をどこまで許容できるか

たとえば「月1回東京へ出社」という求人でも、関東近郊なら問題なくても、宮崎や北海道など遠方からの勤務では負担が大きくなります。

「リモート可」と「全国どこからでも勤務できる」は同じではありません。地方移住を前提にするなら、居住地条件まで確認できる求人を探しましょう。

5．ビジネス職のリモート求人を探す

条件が決まったら、実際に求人を探します。

求人サイトでは、単に「フルリモート」と検索するだけでなく、自分の職種と組み合わせて検索すると探しやすくなります。

• 営業 フルリモート 正社員
• 法人営業 フルリモート
• マーケティング フルリモート
• 人事 フルリモート
• 採用 フルリモート
• カスタマーサクセス フルリモート
• 事業企画 リモート

最初から1社に絞らず、気になる求人を5〜10件ほど保存して比較してみましょう。

複数の求人を見ることで、自分の経験で応募できる職種、求められる経験年数、給与水準、出社条件などが見えてきます。

自分だけでは探しにくい場合は、ビジネス職のリモート求人を扱う転職支援サービスへ相談する方法もあります。

6．面接でリモート勤務の条件を確認する

求人票に「フルリモート」と書かれていても、応募前や面接時に勤務条件を確認しておきましょう。

特に地方移住を考えている場合は、次の点を確認したいところです。

• 全国どこからでも勤務できるか
• 定期的な出社は必要か
• 入社・研修期間だけ出社が必要か
• 出張はどのくらいあるか
• 交通費・宿泊費は会社負担か
• 将来的に出社方針が変わる可能性はあるか
• 勤務場所を変更するときに申請が必要か

仕事内容についても、「リモートで働けるか」だけではなく、これまでの経験を伸ばせる仕事なのかを確認しておきましょう。

給与や福利厚生が良くても、希望していた仕事内容と違えば、長期的に働き続けるのが難しくなる可能性があります。

7．仕事が決まってから移住先の家を決める

リモート転職の場合も、仕事の見通しが立つ前に家を契約するのはおすすめしません。

内定後に、給与、入社日、出社頻度、居住地条件を確認してから、具体的な移住日と住まいを決めます。

住まいを決める際は、リモートワークに必要な環境も確認しましょう。

• 光回線などのインターネット環境
• 仕事用のスペースを確保できるか
• オンライン会議をしやすい環境か
• 出社が必要になった場合の交通手段
• 家賃が転職後の収入に合っているか

特に地方では、地域によって利用できる通信回線が異なる場合があるため、物件を契約する前に確認しておきましょう。

「地方へ移住してからリモートの仕事を探す」のではなく、今の仕事を続けられるか確認し、それが難しければ職歴を活かせるリモート転職を進め、仕事の見通しが立ってから移住するという順番が進めやすいです。

仕事と家を決める順番は、「地方移住は仕事と家のどっちが先？」で詳しく解説しています。

ビジネス職のリモート転職で起こりやすい失敗

「リモート可」だけを見て応募する

リモート可でも、週数回の出社や居住地制限が設けられている場合があります。

移住後に通えないことが分かると、内定を辞退したり、再び転職したりする必要が出てきます。

仕事内容より在宅勤務だけを優先する

自宅で働けることだけを優先すると、経験を活かせない仕事や、希望する収入に届かない仕事を選ぶ可能性があります。

勤務場所だけでなく、仕事内容、給与、会社の将来性、評価方法を比較してください。

移住を伝えずに選考を進める

内定後に地方へ移住すると伝えると、会社の勤務規程に合わず、条件が変わる可能性があります。

選考中の段階で、希望する居住地と入社時期を伝えましょう。

未経験でフルリモートだけに絞る

ビジネス職もリモート勤務も未経験の場合、応募できる求人が限られることがあります。

まずは、営業、接客、事務、顧客対応など、これまでの経験を活かせる職種を探しましょう。

完全未経験の場合は、最初から勤務場所だけを限定せず、実務経験を積める求人も含めて検討する方が現実的です。

仕事が決まる前に移住する

移住後にリモート求人を探し始めると、収入がない状態で転職活動が長引く可能性があります。

現在の仕事を続けながら応募を進め、内定後に退職と引っ越しを行う方が安全です。

転職活動を始める時期は、「地方移住の転職活動はいつから始める？」で紹介しています。

ビジネス職のリモート求人を探している方へ｜Remoful

営業、マーケティング、人事、カスタマーサクセスなどの経験を活かして地方移住を目指す場合は、ビジネス職のリモート求人を扱う転職支援サービスを利用する方法があります。

一般的な転職サイトでは、リモート求人を検索しても、エンジニアやデザイナーなどの専門職が多く表示される場合があります。

希望職種と勤務条件を伝え、移住後も働ける求人があるか確認してみましょう。

ITエンジニアなどの経験がある方や、移住先の地域企業で働きたい方は、「リモート・地方転職向けの転職サイト・エージェント」で、経歴に合ったサービスを比較できます。

まとめ｜ビジネス職の経験を活かして地方移住を目指そう

営業、マーケティング、人事、カスタマーサクセスなどのビジネス職でも、仕事内容や会社の体制によってはリモート転職を目指せます。

これまでの経験を活かせれば、移住先の地域だけで応募先を限定せず、都市部を含めた企業を検討できます。

ただし、求人票に「リモート可」と書かれているだけで、地方移住が可能だと判断してはいけません。

応募や面接では、次の条件を確認してください。

• フルリモートか一部リモートか
• 居住地に制限があるか
• 研修期間中に出社が必要か
• 顧客訪問や出張があるか
• 勤務時間や中抜けのルール
• パソコンや通信費の負担
• 移住先で必要な通信環境

私は仕事を変えず、フルリモート勤務を続けたまま大阪から宮崎へ移住しました。

現地の求人だけに限定せず、これまでの仕事を地方へ持っていけたことで、収入を維持しながら新しい生活を始められました。

移住を理由にこれまでのキャリアをすべて手放すのではなく、現在の仕事を続ける方法と、経験を活かしてリモート転職する方法の両方を比較してみましょう。